FAQ

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●IT 用語解説

－ファイルメーカーとは何ですか？
個人ユーザーから世界の主要な大企業に至るまで、何百万ものお客様から支持されている「データベースソフトウェア」です。
ファイルメーカー社はアップル社の１００％子会社ですから、iOSとの相性もよく、アプリの無償提供もあり、iPadで使いたいというニーズにも十分応えることのできるものです。 開発の自由度が高いこともあり、細かいアップグレードや機能を拡張することに対して、他のデータベースと比較すると 開発時間が短くすることが可能なケースも多く、コストが低い傾向にあるのも特徴のひとつでしょう。
また、細かい機能追加、拡張をすることに対して、他のデータベースと比較すると、開発時間を短くすることを可能なケースも多く、開発コストを押さえるられる傾向にあるのも特徴のひとつと言えます。

なお、自社開発で社内管理者様が独自で開発をされるお手伝い、具体的には、部分開発や、ご指導、アドバイスなども、月次、年契約、チケット制などにも対応いたしておりますので、詳しくはご相談ください。

商品のご紹介、最新情報については、改めて別ページを準備中です。

－FBAとはなんですか？
ファイルメーカー　ビジネス　アライアンスの略で、ファイルメーカー社にソリューションを提出し、審査認定された法人のみ参加が許されるものです。
弊社はファイルメーカー社からのお誘いにより推薦を受け、ソリューション審査を通過、承認され、ビジネスパートナーとして認定されております。 どうぞ、ご安心ください。

－システムアドミニストレーションとはなんですか？
一般的には聞きなれない言葉ですので、あまり馴染みがないかもしれませんが、IT / 情報処理業界では良く耳にしますし、改訂前の国家認定試験にもアドミニストレータというものが存在しました。
IT辞典によると、主なその役割として、業務効率化のためのシステムの提案・開発、エンドユーザーの教育、新しいシステムやソフトウェア・ハードウェアの導入を行う。とあります。 近年では企業内にITスキルの高い従業員様がいらっしゃる場合もありますし、経営者様を含めて、全く知識がない。とおっしゃる企業様もいらっしゃいます。

管理台数が多い、複雑化した運用環境を構築するには、専門の管理者を置くことにより、安定したシステム運用環境を構築できるかと思います。 しかしながら、企業規模により、可能なケースと不可能なケースがあります。 従業員様1人の人件費を、後方支援的バックオフィス業務、非生産業務に人員を割り当てることが困難な規模の企業様の場合は不可能になるでしょう。そして実はそういうケースは圧倒的に多いのです。担当社員様1人の人件費を管理コストに充てることをやめ、大切な IT、システム運用管理業務をアウトソーシングすることで、その担当社員様の固定費としてかかっている大きな給与を本来のご本業に集中することが可能になります。 効率的なシステム運用は大切ですが、社員様がつきっきりで他の社員様の対応をするということは その担当者様の給与、福利厚生費、その他関連間接経費はすべて、システム運用管理費に含まれることをご理解ください。 それを部分的に外に出し、必要なときに必要なサービスだけをご提供する。ことにより、年間の管理経費を圧縮できるのです。

弊社では、技術者を派遣する。というよりも、その分野に経験豊富な当社スタッフが お客様企業の立場にたち、内部スタッフの立場で、IT、情報管理、情報技術分野の様々な疑問や、問題課題の解決のお手伝いをいたします。 常駐させれば人件費負担が大きくなるシステム管理者を、限られた予算内で管理代行する。というお仕事を行います。

－経営改善専門指導専門家とはなんですか？
商工会議所では、経営改善に寄与することを目的とし、各分野の専門家による経営改善普及事業、派遣事業、紹介を行っています。
経営指導員は商工会議所の職員ですが、経営改善専門指導専門家は、主に独立開業している士業と言われる、弁護士、公認会計士、税理士、社会保険労務士、中小企業診断士などが含まれますが、昨今の中小企業のIT化加速にともない、情報処理、情報技術、ITの専門家も配置されるようになり、IT関連を通じて企業の経営改善、経営革新のお手伝いをしています。 起業して間もない、これから起業したい、税理士の先生はお願いしているが、情報処理分野に詳しい知り合いや専門家がいない。 などの場合は、管轄の商工会議所にお問い合わせいただくと、最適な専門家の紹介を頂けると思います。
パソコンに詳しい。程度の知識のあるかたは最近では多くなりましたが、個人向けと企業様、プロ向けの IT、情報処理、情報技術は異なります。 企業様、プロにとっては、これからのITを活用した経営戦略、経営革新には不足が生じると考えます。

当社は、IT、情報処理、情報技術を通じて、経営改善、経営革新のお手伝いをするために、多くの企業様とお付き合いを頂いております。